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| 商号 | NECフィールディング株式会社 (英文:NEC Fielding,Ltd.) |
|---|---|
| 本社所在地 | 東京都港区三田一丁目4番28号 (三田国際ビル) 地図 |
| 資本金 | 96億7010万円 |
| 代表者 | 代表取締役 執行役員社長 中西 清司 |
| 売上高 | 単体：1,864億08百万円(平成22年度実績) 連結：1,891億07百万円(平成22年度実績) |
| 従業員数 | 単体：5,576名(平成23年3月末) 連結：6,272名(平成23年3月末) |
| 拠点数 | 国内：単体：409カ所(平成23年3月末) 国内：連結：447カ所(平成23年3月末) |
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私たちはフィールディング活動をとおして
お客さまの活躍と発展にお応えし
安心と歓びをともにする
豊かな社会の実現に貢献します。
情報関連領域において、お客さまの活躍現場で、お客さまの快適運用と最適活用を実現すると共に、お客さまのニーズを先取りして様々なサービスを創出し、提供することです。
パソコンからスーパーコンピュータに至る各種コンピュータ、ネットワーク機器について、企画・設計から導入・構築、運用・保守に至るすべてのフェーズで各種サポート&サービスを提供いたします。
| 日電不動産株式会社として資本金50万円で設立、損害保険の代理店業務を開始。 | |
| 昭和33年02月 | 電気・通信機器の設計製図業務を開始。 |
| 昭和35年11月 | 社名を日本電気技術協力株式会社と改称。 |
| 昭和36年04月 | 無線伝送関係調整・検査及びマイクロ波装置の保守業務を開始。 |
| 昭和37年03月 | 電子計算機保守業務を開始。 |
| 昭和40年04月 | データ通信・郵便自動化機器の保守及び衛星通信装置の調整・検査業務を開始。 |
| 昭和41年12月 | 社名を「日本電気エンジニアリング株式会社」と改称。 |
| 昭和41年12月 | 「日電興産株式会社」を分離設立し、保険代理業務及び不動産業務をこれに移譲。 |
| 昭和46年11月 | 海外業務を開始。 |
| 昭和47年02月 | オペレーション業務を開始。 |
| 昭和48年01月 | 社名を「日本電気フィールドサービス株式会社」と改称。 |
| 昭和48年12月 | コンピュータ用品の販売業務を開始。 |
| 昭和49年10月 | 郵便自動化機器の保守業務を「日本電気郵便エンジニアリング株式会社」に移管。 |
| 昭和50年06月 | 「日本電気エンジニアリング株式会社」を分離設立し、通信機器、電子機器の設計、検査、調整等の業務をこれに移譲。 |
| 昭和50年11月 | ソフトウェアメンテナンス業務を開始。 |
| 昭和55年09月 | 「株式会社航空システムサービス」を設立。(当社全額出資) |
| 昭和57年04月 | 個々のITシステムを関連させるネットワーク事業開始。 |
| 平成03年10月 | ソリューションサービス事業を開始。 |
| 平成08年03月 | 「株式会社日本オンコロジーシステム」を設立。(当社51%と米国法人バリアン社49%出資) |
| 平成12年04月 | 「NECカスタマサービス株式会社」と合併し、社名を「NECフィールディング株式会社」と改称。 |
| 平成12年05月 | 「日本電気エンジニアリング株式会社」、「株式会社航空システムサービス」の保有全株式を売却。 |
| 平成13年01月 | 「株式会社日本オンコロジーシステム」の保有株式の一部を売却。(売却後持ち株比率5%) |
| 平成14年01月 | 「エヌデック株式会社」の全株式を取得。 |
| 平成14年09月 | 東京証券取引所市場第一部に株式を上場(銘柄コード2322)。 |
| 平成15年07月 | 「株式会社日本オンコロジーシステム」の保有全株式を売却。 |
| 平成15年10月 | 中国に北京駐在事務所および上海駐在事務所を開設。 |
| 平成16年06月 | 国連の提唱する「国連グローバル・コンパクト」に参加。 国際連合広報センターのホームページ |
| 平成17年03月 | 中国・北京に合弁会社「NEC飛鼎克信息技術服務(北京)有限公司」を設立。(日本語表記：NECフィールディング情報技術サービス(北京)) |
| 平成17年03月 | 100％出資子会社「フィールディングサポートクルー株式会社」を設立。 |
| 平成18年12月 | 「NEC飛鼎克信息技術服務(北京)有限公司」を完全子会社化。 |
| 平成19年06月 | 100％出資子会社「フィールディングシステムテクノロジー株式会社」を設立。 |
| 平成21年04月 | 「NECインフロンティアシステムサービス株式会社」を吸収合併。 |
NECフィールディング株式会社
社名の「フィールディング」とは、「お客さまの対策チームとして迅速に問題解決にあたる」という意味を持つ英語「fielding」を引用しています。当社が目指すビジネスが「お客さまとの接点を中心とした活動」であることを、社名を通して明確にしました。
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